例えば、自然放射線量が0.05μSv/hある場所での測定値が0.15μSv/hだとした場合は、(0.15-0.05)x24x365=876μSv(=0.876mSv)となり、許容量の 1mSv には達していないことになります。
ただし、許容量の 1mSv に内部被爆の追加分も含める考え方をする場合もありますので、注意が必要です。

地図上に全国各地の毎日の空間放射線量を一覧表示。
また、各エリア円のマウスオーバーで3/15からの空間放射線積算量合計（重要！）を表示。
福島県内は拡大地図で詳細表示。とても便利です。

文科省が公表している情報を元に日本全国の放射能値をグラフ化。
リアルタイム放射線量：全国マップ(毎時更新)

要チェック!! 日本各地にある大気中の放射線量を測定する「モニタリングポスト（自動観測局）」のデータをGoogle Mapを使って見ることができます。リアルタイムデータを知りたい時に便利。

登録された放射線量の測定値をGoogle Map上に表示(可視化)する事ができるサービスです。放射線量を測定可能な方は、誰でも登録することができます。

ガイガーカウンターを持っていない人が、持っている人に測定をリクエストしたり、自主的に測定値を投稿して、みんなに知らせることもできるサイト。

各地の放射線量などの観測結果のまとめページです。国内外の研究者ら約50人（4月1日現在）の有志がサイト運営に携わっています。

千葉、茨城で土壌から通常の４００倍セシウム　筑波大調査。

早川由紀夫氏(群馬大教授)による「福島第一原発から漏れた放射能の広がり」MAP
グーグルマップ版jpg
(通常のウェブ閲覧用/0.43MB)
電子国土版jpg(四訂版)
(細かく見たいひと用/1.7MB)

この地図は、2011年3月に地表に落ちた放射性物質がそのままの状態で保存されている場所の現在の放射線量を示しています。芝生などの草地で測定される数値に相当します。アスファルト道路は、放射性物質が雨で流されたため、この地図に示した数値の4割程度が測られるのが普通です。
一方、流された放射性物質が集積している雨どい・軒下・側溝などではこの地図より何倍も高い数値が観測されます。

【関連ニュース】 放射能の広がり 詳細地図に(三訂版公表時 | 7/26読売新聞)

様々な測定をGoogle Map上に一覧表示しています。

チェルノブイリ事故の避難区分を適用した区分けも参考に入っていますが、（不必要な被曝を防止する）管理区域相当が、千代田区など都心部に広く分布していることが判明！！
関連動画 『首都圏にも広がる放射能汚染 私たちにできる対策は？』　[1/3] | [2/3] | [3/3] 司会：上杉 隆/朝日ニュースター「ニュースの深層」8/16/2011

関係省庁や自治体、東京電力が調査した放射線量や放射性物質の情報を集約したポータルサイト

福島原発事故で放出されたCs137の東日本での広域拡散と地表沈着について４月末までの試算と主要な大気放出のあった３月にどのようなプロセスで、関東及び東北地方にセシウム137が降下したかをシミュレーションにより解析。
上記の【8.「放射能汚染地図」最新版(四訂版)】と比較するとほぼ一致していることがわかる。

福島原発事故で放出された放射性物質は広範囲に拡散、ヨウ素の１３％、セシウムの２２％が東日本の陸地に落ちたとの分析。ヨウ素131とセシウム137の大気濃度、沈着量、沈着積算量の空間分布（平成23年3月12日～3月23日）。

世界版SPEEDI（Worldwide version of SPEEDI）を用いて、日本全域での被ばく線量を暫定的に試算。

高崎（群馬県）の放射性核種探知観測所で探知された複数の人工放射性核種に関する報告データ
CTBT：包括的核実験禁止条約

各地の空間放射線量データを統合してマッピング－さまざまな形式のデータを簡単に標準形式に変換－

• 多くの人が空間放射線量のデータを容易に登録でき、地図上に表示させることが可能
• 空間放射線量の分布や変化を確認し、放射線被ばくリスクを認識できる
• 多くのボランティアの参加で、より効率的・継続的なデータ統合を期待

・プレスリリース（概要）（2012年3月5日発表）
・集合的標準化による放射線量マップの作成・操作手順
関連ニュース：
『放射線量を一つの地図に表示　個人でも簡単に登録』 47NEWS(03/05/2012)

農産物に含まれる放射性セシウム濃度の検査結果について、都県ごと、品目ごとに地図上又は表で閲覧できる。（厚生労働省がとりまとめているデータ等のうち、7月以降に17都県が実施した検査結果を表示。）

福島県及び近隣県の主要港において、水産物を週1回程度サンプリングして調査。

厚生労働省公表の『食品中の放射性物質の検査結果について』をデータベースに逐次情報追加を行い、検索可能にしたもので、(財)食品流通構造改善促進機構がボランティアで運用。
データ取得元：厚生労働省 報道発表資料

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